この記事をご覧の皆さんの中には、不動産賃貸業を営む中で物件をリフォームしようと思ってもどの会社に依頼をすれば良いのか分からないという悩みを抱えている人もいるのではないでしょうか。

リフォーム会社には種類や得意分野があり、それを事前に把握おくことで希望通りのリフォームが行いやすくなるうえ、リフォーム会社を選ぶポイントを知っておけば業者選びに失敗して無駄な出費が発生するリスクを抑えることが可能です。

そこで、今回の記事ではリフォーム会社の種類や選ぶポイント、失敗しないために抑えておくべき注意点などについて現在4棟を所有する資産1億円超の投資家が解説していきます。

この記事を読み終え、リフォーム会社の選び方についての知識を得ることでどのようなリフォーム会社に依頼をするべきかが明確になることでしょう。

リフォーム会社の種類と特徴

自身が希望するリフォームを行うためには、リフォーム事業を営んでいる会社の実態について知る必要があります。

そこで、この段落では、リフォーム会社の種類と特徴について以下において説明していきます。

リフォーム業者

リフォーム事業を営んでいる会社の1つ目としては、リフォーム業者が挙げられます。

リフォーム業者はリフォーム事業を専門にしている事業者のことで、リフォームの豊富なノウハウと実績を持っており、海外から仕入れた輸入建材や海外メーカーの設備を幅広くそろえているなどの強みを持っています。

リフォームを専門にしているのでリフォームに関しては信頼がしやすいかもしれませんが、各会社によって事業規模や取り扱っている内容が異なっていることから、依頼する際にはこれらの内容について必ず問い合わせてから依頼の検討をしましょう。

ハウスメーカー

リフォーム事業を営んでいる会社の２つ目としては、ハウスメーカーが挙げられます。

大手などのハウスメーカーの子会社として事業を行っていることが多く、自社が建てた建物のみならず、最近では他社が建てた建物のリフォームを手掛けていることが多くなっているうえ、全国に事業所があるので依頼もしやすくなっています。

しかし、ハウスメーカーは広告宣伝費や営業人件費など多くの経費が伴うため、工事費用が比較的高めになることが多いうえ、実際の工事などを外部に委託することが多く、詳細な対応を苦手にしている傾向にあるので依頼する際には注意してください。

工務店

リフォーム事業を営んでいる会社の３つ目としては、工務店が挙げられます。

工務店とは、特定の地域に密着して事業を行っていることから、その地域の事情や環境に詳しいという特性を生かして地域特性に合わせたリフォームを行えるうえ、事業規模が小さいので建築資材の運搬費や広告宣伝費などのコストが低く、工事費が安く済みやすいです。

そのうえ、その地域での腕の良い職人を確保しやすく質の高いリフォーム工事を行えるという魅力もありますが、工務店によっての品質の差も大きく、良い工務店を見つけるのは素人にはなかなか難しい点はデメリットと言えるでしょう。

ホームセンター家電量販店

リフォーム事業を営んでいる会社の４つ目としては、ホームセンター、・家電量販店が挙げられます。

これらの業種はもともとリフォーム事業を行っていなかったのですが、近年リフォーム事業に参入してきた業種であり、これらの業種にリフォームを依頼するメリットとしては他の業者にはないオリジナルの素材や機材をリフォームに活用できる点にあります。

しかし、リフォーム事業者としての歴史や経験が専門のリフォーム業者やハウスメーカーなどに比べて浅く、自身が満足するリフォームの提案を受けられない可能性もありますので、この点については注意しましょう。

住宅設備メーカー

リフォーム事業を営んでいる会社の５つ目としては、住宅設備メーカーが挙げられます。

住宅設備メーカーは、ユニットバス・トイレ・キッチン・サッシなど住宅の設備などを提供しており、これらのメーカーは多くの自社製品を取り扱う代理店を全国に展開しています。

強みとしては、自社メーカーの設備に関わるリフォームが充実しているうえ、アフターメンテナンスなどのサポートもしっかりと行っている点が挙げられますが、反面自社で取り扱っていない設備に関してのリフォームを苦手としていることが多いのが欠点です。

インフラ系の会社・職人

リフォーム事業を営んでいる会社の６つ目としては、インフラ系の会社・職人が挙げられます。

最終的にリフォーム作業を行ってくれるのが職人さんであり、その職人さんに直接依頼できればかかる工事費用を従来よりも小さくできる可能性が高くなります。

しかし、様々な職人さんがいるうえ、ピンポイントに必要な腕の良い職人さんを自身で見つけてきて依頼するのは素人には難しく、現実的ではありませんので、この点については深く抑えておく必要性は低いと言えるでしょう。

設計事務所

リフォーム事業を営んでいる会社の７つ目としては、設計事務所が挙げられます。

設計事務所にリフォームを依頼すると、建材の材質一つからデザインに至るまできめ細やかな対応をしてもらうことが可能ですが、設計事務所の場合、業務が設計までとなってしまうことがあり、工事は別会社に依頼するため工期が長くなってしまいかねません。

また、工事費用の他にも別途設計料・デザイン料がかかるケースが多く、最終的な工事費用が専門のリフォーム業者などに依頼するよりも高くなってしまう可能性が高いので、依頼する場合にはあらかじめ多めの予算を確保しておきましょう。

不動産投資でリフォームを依頼するのには、賃貸物件のリフォームになれたところに依頼するのが良いと言えます。

確かに、実需の住宅が得意なメーカーに依頼すると品質が高いリフォームを行うこともできるでしょうが、その分価格も高く、家賃帯と比べて価格のバランスが取れていない設備を導入しても収益性が悪くなってしまいます。

また、一般的には沢山の業者を挟むと価格が上がり、ピンポイントで直すところが決まっている場合、職人さんに直接依頼すれば工事費用が安く済みますが、職人さんに直接依頼するのは素人には難しく、リフォーム業者さんに依頼して取りまとめてもらう方が良いです。

さらに、不動産投資家がハウスメーカーに依頼するメリットは特にはないので、依頼を検討する必要性はあまりありません。

より良いリフォーム業者を選ぶポイント

より良いリフォーム業者を選ぶポイントにはどのようなものがあるのでしょうか、具体的には以下のようなものがあります。

会社の実績や得意分野はリフォーム箇所とマッチしているか

自身が希望しているリフォームの箇所とリフォーム会社の得意分野がマッチしているか確認することが重要になります。

例えば、キッチンやトイレのリフォームが得意な会社に壁紙や天井のリフォームを依頼してもあまり効率的なリフォーム工事を行えないのは目に見えているので、円滑にリフォームを完了させたい場合には、必ずこの点について確認しておきましょう。

必ず複数社に見積もり依頼する

大切なのは自分の希望通りにリフォームをすることであり、そのための要素の１つとして工事費用の総額がいくらかかるのかを知り、そのうえで一番安くて品質の伴ったリフォーム工事を行ってくれる業者を選ぶことがあります。

そのためには複数の業者から見積もりを取って内容を比較しながら依頼する業者を選定するのが重要です。

適切なプランを提案してくれるか

リフォームは、賃貸経営上の事業投資の一環であり、物件の収益性を改善したり、入居者を集めやすくしたりするために行うので、そのようなこちら側の目的に合わせた要望に応えてくれる業者を選定することが重要になります。

業者から希望に沿わない意見を強く押し付けられる場合は慎重に検討し、自身の目的に沿った提案をしてくれる業者を探すようにしましょう。

担当者の能力は適切か

リフォームを円滑に行い成功させるためには、能力の高い担当者を抱えている業者に依頼することが重要です。

担当者の能力の高さを見極めるためには、質問の回答が的確であるか、知識は豊富か、提案内容は理にかなっているかなどの点に注意して担当者が信頼してリフォームを任せられる人物であるかを見極めると良いでしょう。

失敗しないために抑えておくべき注意点

リフォームを失敗しないために抑えておくべき注意点にはどのようなものがあるのでしょうか、具体的には以下のようなものがあります

プロだからといって業者を信用しすぎない

大切なのは希望のリフォームを実現してもらうことであるので、会社が有名であったり、知人の紹介だとしても、希望から離れたリフォームになってしまったり、高額な費用を請求される事態は避けなければなりません。

それらの状況を避けるためにも、必ず複数の業者から見積を取るようにし、それらを比較することでリフォームを依頼するうえで自身に適した業者を選定する役に立てられます。

口コミの評価は問題ないか

口コミ評価の低い業者に依頼をするよりも、より口コミ評価の高い会社が望ましいのですが、ただし口コミ評価が良いからといって必ずしも自分のリフォームと相性が良い会社とは限りません。

口コミを完全に信じ切るのではなく、参考情報程度にとどめて、依頼を検討する際には上記で説明したように見積もりを取ったり、会社に問い合わせたりするなどして実態を確認するようにしましょう。

保証やアフターサービスを必ず確認

リフォーム工事を依頼する際には、工事だけでなくリフォーム後に発生しうる不具合に関しての対応についても確認しておくことが重要です。

リフォーム工事をしてもその後に工事個所に不具合などが発生することも考えられるので、リフォーム後に何年までアフターケアをしてくれるのかなどの説明も必ず受けておいてください。

国土交通省が指定するリフォーム会社であれば、「リフォーム瑕疵保険」に加入することができるので、加入している会社に依頼すれば万が一の場合に保険金が支払われ、その保険金で工事をやり直してもらうことができます。

参考：国土交通省「リフォーム瑕疵保険について」

上記で説明したような点に注意して、良いリフォーム業者を選ぶ役に立ててみると良いのではないでしょうか。

まとめ

不動産投資でリフォーム会社を選ぶポイントや注意点などについて説明してきましたが、いかがでしたか。

不動産投資においてリフォームは事業投資の一環であり、収益性を向上させることなどを考えて行う必要があります。そのためにもリフォームを依頼する業者をしっかりと選定したうえで、自身の目的に沿ったリフォームを実現してくれる業者に依頼することが重要です。

この記事をご覧になった投資家の皆さんは、今回の記事を参考にしてリフォーム会社を選びの際の注意点などの学習に役立てるといいのではないでしょうか。

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